自治体が取り組むべき自殺対策について、幅広い視点から記されています。無料でダウンロードできます。

厚協働型の地域自殺対策と自治体－持続可能なまちづくりへのアプローチ－
https://www.toshi.or.jp/publication/19099/
発行：公益財団法人日本都市センター

パパゲーノ効果についてわかりやすく解説されています。

厚生労働省ホームページ内「まもろうよ こころ」ページ
ホーム > インタビュー記事 > インタビュー記事Vol.2
https://www.mhlw.go.jp/mamorouyokokoro/interview/02/
企画・制作：朝日新聞社メディア事業本部

ゲートキーパーのことがわかりやすく解説されています。

政府広報オンライン
https://www.gov-online.go.jp/article/202403/radio-1597.html
放送日：2024年3月17日
再生時間：19分40秒
配信終了予定日：2025年3月16日

令和5年度自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業研修会のお知らせです。当学会は、事業採択施設である札幌医科大学の、神経精神医学講座が実施する「病院・地域で自殺未遂者等の医療/支援に従事する医療者・対人支援従業者・関係医療機関職員のための研修会」を後援しております。受講を希望される方（無料、定員あり、先着順）、関心のあるかたは、フライヤーをご確認のうえお申し込みください。
詳しくはこちらをご覧ください。

2023年8月24日木曜日20時30分～45分放送 NHK Eテレ「きょうの健康」
（再放送8月31日木曜日昼12時00分～15分）
豆塚エリさんは第47回総会（大分大会）の基調講演の講演者です！

自殺報道に関する緊急提言

　今般の心中自殺疑いとされる有名人に関する報道について、すでに厚生労働省などから自殺報道への注意喚起（令和5年5月18日）がなされておりますが、その後も事件への憶測、デマを惹起する恐れのある報道が絶えず、さらに具体的な処方薬の内容に関して、向精神薬服用中の患者さんの不安を惹起するような報道内容も認められることから、日本自殺予防学会は、報道機関をはじめ、情報発信に関わる皆様、そして情報を受信する一般国民の皆様に緊急提言をいたします。

1. 自殺報道をむやみに繰り返さない、センセーショナルな見出しで表現しないこと
   　有名人などの自殺行動は、未遂であっても多くの人に大きな衝撃と不安を与えることから、悩みのある人たちが、憶測で語られた自殺の要因に影響を受け、共感を高めて模倣自殺に傾くことのないよう、正確な情報を欠いた速報、繰り返しの情報発信、センセーショナルな見出し表現を控えるようお願いします。
2. 自殺行動の動機の憶測や具体的手段について詳細に報道しないこと
   　自殺行動の動機の憶測や具体的手段の詳細な報道は、同様の苦しみを抱えている自殺リスクの高い人たちに、自殺行動を模倣する可能性を特に高めます。これは世界的に、調査・研究に裏打ちされた明確な科学的根拠があり、世界保健機関（WHO）のガイドラインでも「やるべきでないこと」に指定されています。動機や具体的手段について詳細に報じることは控えるようお願いします。
3. 自殺行動に関する処方薬名や処方内容を詳細に報道しないこと
   　向精神薬は、安全性が確認され、医療機関の管理の下で服用する限り致死的な副作用を生じることは極めて稀です。服用した向精神薬の具体名をあげ、「常用量でも死に至る」などと致死性に関して誤ったコメントをしたり報道したりすることは、向精神薬による治療を受けている全国約50万人（2020年厚生労働省患者調査）の患者さんに対していたずらに服用の不安を高め、治療や予後に甚大な被害を与える懸念があります。患者さんの安定した治療の妨げとならぬように、責任ある報道を強く求めます。また、生命にかかわる医療上の有害危険情報として、国に報道監視規制を求めます。
4. 自殺についての正しい知識を報じること
   　「自殺は悪いことではない」、「死への恐怖はない」といった自殺を促すような発言や自殺手段に関する誤った情報を発信するべきではありません。「捜査関係者によると」といった推論を伴う情報を報じる際には、情報源を明示してください。また、相談機関の連絡先だけでなく、苦しんでいる人たちの参考になるよう、自殺を考えるつらい気持ちには適切な対処法や治療法があること、危機的状況にあってもいずれ苦しみが和らぎ、乗り越えることができること、それを乗り越える人それぞれの人生や物語があることなどを伝えつつ、具体的なストレスへの対処法など正しい知識を積極的に発信・共有してください。
5. 自殺についての正しい知識を得ること
   　日本の伝統的文化メディアには、自殺を動機から解釈し容認する社会的偏見がありました。しかし今日では、自殺の多くが精神疾患と個人の心理社会的危機から生じる特殊な心理状態の結果であり、適切な社会的サポートや精神科医療で回避できることが科学的に明らかとなっています。メディアの一部には、科学的根拠を確認することなく人々の好奇心と情緒を刺激する情報を発信する場合があり、残念ながら自殺についても同様です。メディアを視聴する皆様は、自殺についての正しい知識を、以下の公的機関や非営利団体（NPO）から入手するようにしてください。今後学会では、模倣自殺を防ぐために、適切な自殺のメディア報道表現を支援する機関を設置する予定です。

参照
１）日本自殺予防学会
http://jasp.gr.jp
２）厚生労働省自殺対策
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/
seikatsuhogo/jisatsu/index.html
３）いのち支える自殺対策推進センター
https://jscp.or.jp/

【本提言に関するお問い合わせ】
一般社団法人日本自殺予防学会事務局（jasp-post[at]as.bunken.co.jp（[at]を@に変更してください。））

詳細はこちらをご覧ください。

事前申込制となりますので、お申し込みを希望の方は詳細のページからお申し込みお願いします。

厚生労働省 社会・援護局総務課の自殺対策推進室 企画調整係より「自殺対策強化月間」に向けて、厚生労働大臣のメッセージの発信と、その取り組みの公表がされました。

（厚生労働省ホームページ内）プレスリリース「３月は「自殺対策強化月間」です～関係府省庁等と連携し、さまざまな取り組みを実施します～」
https://www.mhlw.go.jp/stf/r4_jisatsutaisakugekkan.html

（厚生労働省ホームページ内）厚生労働大臣メッセージ
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/
r4_gekkan_message.html

　本学会はこれまでに、鉄道会社と協力し、ホームや路線内の柵などの設備対応・対策の普及啓発、駅員教育等に取り組んできましたが、最近また鉄道の人身事故の報道が目立つ事態を憂慮しています。
　鉄道の人身事故の中に「飛び込み」があり、これはとてもつらくて苦しい気持ちから追いつめられた末に衝動的に行われることが少なくありません。
　つらい時、少しの時間をやり過ごすことができれば、振り子のようにまた生きたい気持ちが戻ってきます。私たちは、助かった多くの方から、「なぜ飛び込もうとしたのか・・・助かってよかった」という声をお聴きしています。死にたい気持ちから回復し、今は元気に過ごしている当事者の方がたくさんいらっしゃいます。
　鉄道の人身事故は、ご本人がつらいのはもちろんのこと、事故の関係者に多大な精神的な衝撃と影響を及ぼします。また遺された方に費用弁済など経済的負担が生じる可能性があります。たとえ今はつらくても、あなたには助かる方法があります。ひとりで抱え込まず、ウェブで下記の厚生労働省「相談先一覧」のページを検索してご相談ください。

相談先一覧｜自殺対策｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/
jisatsu/soudan_info.html

日本自殺予防学会が後援をしている、厚生労働事業、「自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業」の研修会（オンライン）をご案内いたします。主催は、事業を委託されている札幌医科大学となります。自殺対策に注力している神経精神医学講座の活動チームが企画・運営している研修会です。参加費は無料です。
詳しくはこちらをご覧ください。

事前予約制となりますので、ご参加希望の方は日本精神衛生会ホームページもしくはQRコードから事前予約をお願いします。

　2022(令和4)年9月9日～11日、市民会館シアーズホーム夢ホール（熊本市民会館）において第46回日本自殺予防学会総会を開催させていただきました。コロナ禍の中、学会初のハイブリッド形式で開催したところ、404名（オンライン参加を含め）という地方開催としては多くのご参加をいただきました。改めて心より御礼申し上げます。
　約３年ぶりのフル規格開催でもあったためか、多くの企画の申し込みをいただき予想を大幅に上回る、55題の一般演題、７つのシンポジウムと５つの教育講演、そして「心理職向けの自殺予防と危機介入」の学会認定研修会および「『助けて』に応える相談－ ICT、電話、対面による対話」と題したワークショップ、さらには島薗進先生（上智大学グリーフケア研究所）と張賢德理事長による『「なぜ自殺をしてはいけないか」から「自殺しないほうがいい理由」へ』というオープニングセッションも用意することが出来ました。例年、総会プログラムは初日午後の研修会/ワークショップを含め正味２日半でしたが、今回は丸々３日間に及ぶタイトで盛沢山の大変充実した内容となりました。これも一重に、リアルな対面での集いを渇望していらっしゃる関係者の皆さまの並々ならぬ熱意の表れなのだろうと実感致しました。現地での会期終了後もしばらくオンデマンド配信を行ったのですが、視聴回数が最も多かったのはオープニングセッションでした。冒頭、島薗先生が熊本大学精神科同門の故・原田正純先生の著書『宝子たち』に触れ、近年の安楽死報道等について、「なくても良い命」という考え方に流れはしないかという危惧を述べられていたのがとても印象的でした。その後、島薗先生の司会で、現代の宗教について名立たる論客の方々が論じるNHK特集番組を観ることがあり、今回の企画が改めて貴重な機会だったことを認識しました。
　準備がなかなか進まず、学会常務理事の先生方には多大なご心配とご指導をいただきました。当初は経費の面から、なかなかハイブリッド開催に踏み切れずにいたのですが、熊本の精神科関係の皆様をはじめ多くの方々の力強いご支援をいただき何とか盛会のうちに無事会期を終えることが出来ました。長引くコロナ禍において、ますますメンタルヘルスの重要性が注目される中、伝統ある本学会総会を熊本の地で開催することが出来ましたこと、改めて心より感謝申し上げます。以上、簡単ですが熊本総会のご報告を申し上げます。

第46回日本自殺予防学会総会 大会長
熊本大学保健センター　藤瀬 昇

　本学会員である国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所 精神薬理研究部 部長の山田光彦先生が、2022年度第9回「昭和上條医療賞」を受賞されました。
　先生は、2005年から実施された厚生労働省科学研究費補助金事業、「自殺対策のための戦略研究」の実務開始の準備、運営、成果の広報、そしてACTION-J研究の社会実装に至るさまざまな段階を専門的なお立場から支援されました。また、社会実装の過程においては、新たに厚生労働科学研究費補助金を得て自ら構成された研究班により、自殺未遂者の自殺再企図防止のためのケースマネージメント介入を習得するための研修プログラムを開発し、これは、後に救急患者精神科継続支援料の要件研修、「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」へと発展しました。この研修プログラムは、厚生労働事業として全国10医療機関において実施された後、山田先生のご配慮もあり、戦略研究や厚生労働事業に関わった多くの医療者・研究者を擁する本学会にその実施主体が移行しました。山田先生は、現在、学会員のお立場として当該研修会の一ファシリテーターとして活動されるとともに、新型コロナ感染拡大下において当該研修会のオンライン版の開発にも携わり、本学会は感染拡大下であるのにもかかわらず数多くの受講修了者を輩出し、ひいては多くの自殺未遂者等の自殺企図を防ぐ原動力となってきました。今回の受賞は、このように先生が根拠ある自殺予防対策の礎を作り、今日の我が国の自殺予防対策に多大な寄与をされた功績が評価されたものであります。
　授賞式は、2022年12月19日に昭和大学上條記念館において開催され、 公益財団法人昭和大学医学・医療振興財団 山元俊憲理事長より表彰状と記念メダルならびに副賞が授与されました。山田光彦先生におかれましては、誠におめでとうございます。これまでの本学会への貢献に感謝を申し上げますとともに、これからも本学会の自殺予防対策活動・研究にご指導をいただきますよう、よろしくお願いいたします。

　厚手のコートを羽織る季節となり、街を歩くと綺麗なクリスマスのイルミネーションを見ることや鈴の音をあわせた心地よいクリスマスソングを耳にする機会が増えてきました。職場の隣にある老舗ホテルには、今年もいつもと同じように優雅で上品なクリスマスの装飾が施され、通る人の気持ちを躍らせたり癒したり、ふと心を静かにして思いにふけたりするきっかけを与えてくれているように思います。特に火が灯されたキャンドルを目にした際は、立ち止まってしばらく眺めていたい気持ちになります。キャンドルの灯りは意識を心の内側や深みへ向かわせる不思議なチカラがあるように思います。
　国際自殺予防学会（International Association for Suicide Prevention：通称IASP）は、World Suicide Prevention Day（世界自殺予防デー）である9月10日の夜に、キャンドルを灯して大切な人のことを思ったりする時間を持つことをすすめています。そして、IASPは以下のメッセージを世界自殺予防デーにさまざまなメディアを通して発信しています。このメッセージは51言語に翻訳されていて、世界中の人々がこのメッセージを受け取ることができることを目指しています。なお、まだ翻訳されていない言語もあり、各国のIASP National Representative（国代表）や学会事務局のメンバーなどにより今も翻訳作業が進められています。IASPのWebページにアクセスするとキャンドルの写真と共にこのメッセージを読むことができます。ぜひご覧ください
（https://www.iasp.info/wspd/light-a-candle/）。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
[原文]
World Suicide Prevention Day
on September 10th
light a candle near a window at 8pm
to show your support for suicide prevention
to remember a lost loved one
and for the survivors of suicide

[日本語訳]
世界自殺予防デー
9月10日
午後8時になったら、キャンドルを窓の近くに灯してください
あなたの自殺予防への気持ちを表すため
失った愛する人のため
そして、自殺の苦しみを克服してきた人たちのために
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
　IASPは、2021年-2023年の世界自殺予防デーのテーマを“Creating Hope Through Action”としています。日本語訳は「アクションを通じて希望を生み出す」とされています。このテーマの説明として、IASP理事長のRory O’Connor教授は、複雑な課題に取り組むための自信が人々の間で育まれること、そして一人一人の行動の変化を通して最終的にはより多くの自殺予防のための行動が生み出されることを目指すとしています。
　一方、希望や光だけでなく、死や虚無に目を向けることが必要な時もあると思います。人によっては、そちらに意識を向ける方が落ち着く、あるいは前に進めるという場合もあるかもしれません。虚無や闇を自分の一部として受け容れられた先に能動的で創造的な道が開かれるという考えもあるかもしれません。しかし、死や虚無に捉われ絡め取られてしまうと、それらは肥大化し、自分ひとりでは制御できないくらいにその人を浸食し蝕んでいく場合があります。そして、死や虚無に自分の人生や多くの時間を奪われた状態においては、「希望や光に目を向けましょう」と周囲が促してもなかなかそうすることができず、かえって失意や絶望感を募らせることになるかもしれません。このような苦しみの渦中にある人に対して、私たちに必要なことは、やはりその人の思いを懸命に聴くことだと思います。苦しい思いを語り、語った相手に真に受け容れてもらえたと感じた時に、人は救いを感じ漸く自分の内側にある苦しみに素直に向き合えるようになるのだと思います。そして傷ついた自分を丁寧に共感的に受け容れて自己理解を進めることによって心に温かみや緩さを感じられるようになり、希望に向けて自分を変えようとする力が回復していくのだと思います。つまり、「死にたい」「生きる意味を見いだせない」という苦しみに対して、誠実に深い敬意をもって聴くという行為は、他者とのつながりの回復だけでなく、自分自身とつながれる体験をもたらし、前向きな気持ちや希望を生み出す源になるのだと思います。十分に話を聴くためには、安定した枠組み（一定の時間や場所など）が必要なこともありますが、その時々の状況に合わせて最善を尽くすことが重要と思います。
　私たちの毎日の努力やチャレンジによって、IASPが目指す“Creating Hope Through Action”は実現するのだと思います。一人一人が社会や他者そして自分自身に関心を持ち、ひとつずつ前向きな行動や歩み寄りを続けることで、生きたいと思う気持ちや希望が持てる世の中に変えていけるものと信じています。

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、札幌医科大学が主催する上記の厚生労働事業も後援しております。
詳しくはこちらをご覧ください。

　去る9月9日～11日、熊本大学保健センターの藤瀬昇教授が大会長を務められ、第46回総会（学術大会）が熊本市民会館にて開催されました。コロナ禍が続く中、本学会初めてのハイブリッド開催でした。そのご準備と当日の運営はさぞ大変であったことと拝察いたします。藤瀬大会長、竹林実副大会長、福田稠大会顧問を始め、関係者の皆様に厚くお礼申し上げます。内容も充実して素晴らしいものでした。初のハイブリッド開催の今大会は長く語り継がれることでしょう。
　私はその大会のランチョンセミナーで講演の機会を得て、「希死念慮・自殺念慮のケア」についてお話しさせていただきました。「死にたい」と言われた時、どう対応すればいいのでしょうか？うつ病家族セミナーなどでご家族から伺うありがちな対応は、「なにバカなこと言ってるの！そんなこと言っちゃダメ」、「そんなふうに考えちゃダメ」という禁止令です。そのような対応になってしまう背景心理には、驚き、戸惑い、不安などがあると考えられます。「死にたい」と打ち明けられたら、誰だって驚きますから、それは当然のことです。しかし、残念ながら、禁止令で問題が解決することはありません。なぜそのような発言が出てくるのかに目を向けないといけないのです。つまり、「死にたい」を「つらさの表れ」であり「心のSOS」であると理解することが大事なのです。
　「死にたい」と打ち明けられた時の正しい対応は、驚き戸惑いながらも、すぐに＜「死にたい」＝「つらさの表れ、心のSOS」＞と頭の中で翻訳し、「それほどつらかったんだね」と言葉をかけながら、傾聴を始めることです。傾聴しながら、必要な支援やケアについて考えていきます。私の講演では、必要な支援やケアを「ゲートキーパー的」、「ケースワーク的」、「サイコセラピー的」、「医学的」に分けて説明しましたが、大事なのは、いろいろな立場の人が協働することです。援助者の協働がスムースにいくような仕組みが必要です。そのような仕組みがたくさんある社会が、生きやすい社会なのだと思います。レジリエンスという言葉が広まってもうだいぶ経ちますが、私は勝手に「社会的レジリエンス」という言葉を編み出し、それが生きやすい社会の大事な要素だと思っています。
　私は精神論を重視します。仕組みやシステムを作るだけではうまくいかないと思っています。以前、「仏作って魂入れず」になってはいけないと書きました。助け合いのネットワーク（＝社会的レジリエンス）が機能するためには、参加者の熱意が必要です。そして、何よりもまず、優しさと思いやりと共感力がないとだめです。ハード面（仕組み作り）は政治の役割が大きいですね。ソフト面（精神面）はどうでしょう。私は教育の果たす役割が大きいと思っています。自殺予防はすそ野がとても広くて、自殺予防教育は子どもの頃から始めるべきだと考えています。
　私は職業人としては精神科医として臨床に従事しています。患者さんから時に「どうしてこんなつらい人生を生きなきゃいけないのか」、「生きる意味はあるんでしょうか」などと問いかけられ、答えにつまることがあります。医学的・サイコセラピー的・ケースワーク的・ゲートキーパー的な視点を駆使して一生懸命対応しますが、すぐには解決しない問題もたくさんあります。一生解決しない問題もあります。治療者としても苦しいです。そんな時はネガティブ・ケイパビリティを思い出しながら、一生懸命、患者さんを支えます。
　生きることの意味、難しいテーマですね。個人のレジリエンスと密接に関係していると思います。そして、それは人生の早い段階、つまり子ども時代から培われていくべきものだと思います。健全な宗教の果たす役割も大きいと私は考えています。ジークムント・フロイトは「宗教は幻想だ」と言いました。それはそうかもしれませんが、しかし、人は人生を歩んでいく上で、物語を求め必要とするのだと、私は思います。悪い幻想じゃなければ、いいのではないでしょうか。だから、健全な宗教の必要性を支持します。
　生きることの意味は自己実現だと私は考えています。生きることの意味に対する現時点での私の答は、自己実現を果たすことです。自分なりに人生の意味を作っていくしかない、自分の物語を書きながら。その営みが自らのレジリエンスを強めていくのです。そして、レジリエンスのおかげで、挫折してもまた立ち上がれる。だから、生きることの意味とレジリエンスは密接に関係しているのです。
　個人のレジリエンスを作り上げるのに、宗教と並んで重要なのは教育です。命の大切さを教えること、そして、一人一人の違いを認めながら自分にできることを考えさせること、他者の自己実現を認めること、助け合うこと、それが自殺予防教育の根幹だと思います。
　宗教も教育も全体主義に陥ってはいけません。一人一人の違いを認め、尊重し、助け合うことが大事です。それが社会的レジリエンスの源だと思います。私は大人になってそれを実感するようになりましたが、もっと早くそれを「アハ体験」できるような教育の機会を得たかったなと思います。個人的レジリエンスと社会的レジリエンスが自殺予防につながり、生きることの意味にもつながるということを、本学会を通じてこれからも発信していきたいと思います。

日本では、世界自殺予防デーである9月10日からの一週間が自殺予防週間と定められています。先日、第46回日本自殺予防学会総会（熊本大会）が開催されましたが、日本自殺予防学会の総会も毎年この時期の前後に実施されています。来年は大分大会が開催されますので、ぜひご参加ください。

9月ということで、自殺予防や自殺対策について、改めて考えてみたいと思います。

自殺対策といえば、皆さんはどのようなものだとお考えでしょうか。多くの方は、「今、自殺を考えている人」への対応こそが自殺対策ではないか、とお答えになるかもしれません。それはとても大事なことですが、実は悩んでいる人が自殺を考えるずっと前の時点からの対応も自殺対策には含まれ、非常に重要になります。

たとえば、皆さんが何か身体や精神に不調をきたしたとします。そうなった時点で早めに休んだり、医療にかかることも、もちろん重要です。どれだけ気をつけていても身体・精神の不調は起こることもあります。しかし、そのもっと前の時点で、不調にならないようにストレスを回避したり、周りの人が話を聞いたり、体調を壊さないように十分な休息を取ったり、生活リズムを整えたりすることも重要です。

新型コロナウイルスの感染拡大は、最近やや減少傾向にはあるものの、いまだ歯止めがかかりません。今の時代、コロナ罹患で療養が必要になったり、突然の体調不良や病気を抱え、動けなくなってしまうことは、誰しも可能性があることです。

ただ、そうであるにも関わらず、社会はいつまでも「ずっと健康であること」「対面で動けること」を前提にしつづけているように思います。
コロナ禍前の社会では、たとえ風邪や疲労で仕事や学校を休んだとしても、「自己管理」の問題であるかのように言われていました。また、そう言われながらも、体調不良になる前に心身の回復のための休みは認められづらいケースも多かったように思います。もしかしたら、残念ながら今もまだそうかもしれません。
休みたい時に休むことのできる社会、無理をする前に休みが取れる社会は、「甘え」ではなく、本来、健全な社会のように思います。身体は壊してしまうとなかなか元には戻りません。精神疾患についても、体調が悪くなる前に休む、出来るだけストレスを回避するということは、とても大切なことのように思います。
これからコロナ禍が収まったとしても、「休み」をとることの罪悪感だけは無くなっていってほしいと切に願います。

なお、日本では、自殺対策基本法が出来てから、よく「自殺対策」「自殺総合対策」という言葉が使われます。
自殺対策は、自殺予防だけでなく自死遺族支援も含まれます。
（海外では世界自殺予防デーのように、自殺予防という言葉が使われます。この中には、大切な方を自殺で失った方のこと、自死遺族支援も含まれています。）

どれだけ周りの人や本人が対応をしても、精神疾患が悪化したり、追い詰められたりしてしまうと、自殺は起きる場合があります。その場合には、近しい立場や家族だからこそ、対応が難しいこともあります。逆に、程よい距離感があるからこそ、出来ることもあります。

なかなか対面で相談し合うことも難しい時期ではありますが、電話やメール、SNSなどのツールも使いながら、普段のコミュニケーションを増やすことから出来ることもあります。
自殺対策は特別な対策ではありません。まずは、会えないからこそ、気になる人に、少しだけ多めに「声をかける」ことから始めてみるのはいかがでしょうか。

　コロナ禍が始まった2020年に自殺者数が増加に転じたことはすでにこれまでの先生方がお話されているとおりですが、増加の理由として厚生労働省は、女性と若者の自殺が増えたこと、有名人の自殺が続いたことをあげ、以後自殺報道のたびに相談先を示すことなどの注意喚起をしています。また、ロックダウンをはじめとする大規模な感染対策は人々を孤立させ、孤独感を介してメンタルヘルスを悪化させたことが世界中で報告されています。これらの話を総合すると、若者がコロナ禍の孤独の中で、有名人の自殺報道に影響されて自殺していく物語が容易に想像されます。そしてメディア報道を適正化すれば、孤独を解消してつながりを作れば、若者の自殺は減るだろうといった安直な対策を唱えたくなります。しかし、問題はそう簡単ではありません。
　例えば、若者の自殺者数の増加はコロナ禍前から生じていましたし、不登校の生徒はロックダウンが終わった復学時にむしろ自殺行動が増えました。有名人の自殺のメディア報道が模倣自殺を生み出すことは「ウェルテル効果」として以前から知られ、世界保健機関（WHO）が自殺予防のための報道機関向けガイドラインを出していますが、2021年以降のメディア報道もそれを遵守はできていません。先日古本屋でみつけた1995年の現代のエスプリ『いじめ自殺特集号』^１）に、当学会がメディアに報道自粛の緊急アピールを出しているのを読み返し、今も昔も自殺対策がほとんど変わらないことに落胆しました。
　ところで、若者が孤独、、なことはどれほど問題なのでしょうか。自分を振り返れば、家庭不和や失恋の中で孤独に沈潜した時、それを救ってくれたのは友人ではなく、先人の詩や文学の言葉や前衛映画でした。それは、今振り返れば人生の最も価値ある時間でした。「孤独を愛せ」との箴言は、仏陀から始まってルソー、デカルト、ニーチェ、キルケゴール、ランボーなど多数の先人が一貫して言及していることであり、今日の自由主義や個人主義は孤独の中で創造された理念といえます。つまり若者の孤独は、個人の成長、ひいては社会の進歩にとってむしろ必要不可欠なものです。
　ただし孤独感、、、については、現在大きなリスクが生じています。1980年代の心理学研究^２）によれば、当時の若者は8割以上が自分は孤独だと認識していて、しかしゆううつだと思っていませんでした。一方最近の調査ではほとんどの若者は自分が孤独だと認識しておらず、孤独なことはさみしく耐えがたくゆううつなこと、と回答しました。つまり、孤独は孤独感、個人存在の危機と同義なのです。そうだとすると、孤独を防ぐことも重要ですが、「孤独は自由である」「一人でも生きていこう」という孤独への前向きな認知を若者に醸成することも、自殺予防対策の一つとして重要ではないでしょうか。
　ここで改めてメディアの話を振り返ります。最近の研究では、死にたいほどつらい個人がなんとか生き延びたメディア報道は、「パパゲーノ効果」と呼ばれる自殺予防効果を示すことが知られています。さらにウェルテル効果やパパゲーノ効果はニュース報道だけでなく、映画や小説など様々なメディアで生じること、少し悩んでいる個人への影響がより高いことがわかってきました。そうだとしますと、若者が孤独に向き合った時、それを前向きの認知に、ひいては成長に変える学習ができるようなメディアに触れること、またそのようなメディアを創作すること、例えていえば、下手な自殺予防のドキュメンタリー番組よりも、誰もが苦しんでいるが誰も死なない、誰もが感動して何度も見たくなる青春ドラマを作ることが、若者の自殺予防対策になりうるのではないでしょうか。
　コロナ禍は、人類全体への広範なストレスを通して、メディアや社会がどう進歩しようが人間心理に進歩がないことを明らかにするとともに、若者は、孤独は、メディアはどうあるべきか、といった自殺予防に関わる深刻な問題を、表層的な対策ではなく、原初的な観点から見直すことを迫っているように思います。

1）稲村博・斎藤友紀雄編：[現代のエスプリ]別冊　いじめ自殺．至文堂，東京，1995．
2）落合良行：青年期における孤独感の構造．風間書房，東京，1989．

　自殺を来す方々の多くは何らかの精神障害を患っていると言われています。その中で最も多いのはうつ病で、自殺既遂者の少なくとも約2/3がうつ病を患っているとも推測されています。
　うつ病よりも患者数は少ないですが、境界性パーソナリティ症（最近発表されたWHOの第11回国際疾病分類ではパーソナリティ症、ボーダーラインタイプ）という病気があります。パーソナリティ症とは、以前は精神病質と言われており、難しい話になりますが、異常性格ではなく、異常性格のうち、その人自身のパーソナリティのために自ら悩むか、そのパーソナリティのために他者を害する病気と定義されていました。そして、正常なパーソナリティとは質的に異なるものと考えられていました。
　しかし、最近の考えでは、正常なパーソナリティからの連続性があると考えられるようになってきております。
　境界性パーソナリティ症はこのパーソナリティ症の一つのカテゴリーです。

　米国精神医学会の「精神疾患の分類と診断の手引、第5版（DSM-5）」によれば、その特徴は、

1. 見捨てられることを避けようとするなりふりかまわぬ努力。自殺行為または自傷行為は含めない。
2. 理想化と脱価値化との両極端を揺れ動くことによって特徴づけられる不安定で激しい対人関係様式。
3. 同一性障害：著明で持続的な不安定な自己像や自己観。
4. 自己を傷つける可能性のある衝動性で、少なくとも２つの領域にわたるもの。
   （例：浪費、性行為、物質濫用、無謀な運転、むちゃ食い）
5. 自殺の行為、そぶり、脅し、または自傷行為のくり返し。
6. 顕著な気分反応性による感情不安定性。
7. 慢性的な空虚感。
8. 不適切で激しい怒り、または怒りの制御の困難。
9. 一過性のストレス関連性の妄想様観念、または重篤な解離性症状

　などです。

　上記のように、衝動性が強く、自殺行為を繰り返すことより、この病気の方の10％ぐらいは自殺に至ると言われています。
　以前は若い女性に多いと言われていましたが、最近では、性差はないという報告が多いです。
　この病気の患者さんはリストカットなどの自傷行為を繰り返し、希死念慮を訴えて受診することが多いです。治療は難渋することが多く、薬物療法は奏効しないばかりでなく、過量服薬の恐れがあるので、安易には投薬できないという特徴もあります。
　また、治療中に治療者との関係がうまくいかなくなったり、治療者が振り回される操作性という特徴もあるため、治療を継続することが難しいことも多々あります。
　この病気は年齢を重ねると症状が軽くなると言われてますが、10代後半～30代で症状が強い方は残念ながら自殺に至ることもあります。
　米国では1970年代、80年代には多くの著名な精神分析家が、精神療法を提唱し、その後、リネハン女史がDialectical Behavior Therapy(DBT：弁証法的行動療法)という手法を開発し、米国では現在、これがこの病気の治療法のスタンダードの一つになっています。残念ながら、我が国でこれを専門に行っている医療機関は非常に少ないのが現状です。
　しかし、DBTはこの病気の唯一の治療法ではなく、精神科医であればこの病気に対しての知識を有しており、その人が抱えている精神的苦悩に対して、精神療法を行っています。
　もし、この病気の可能性があるときは、精神科を受診して治療を受けて頂きたいと思います。

　日本の総自殺死亡数は2020年に11年ぶりの増加となり、2021年には微減したものの女性は2年連続で増加したことが報告されています。2020年の増加の背景や、増減の男女差の理由については、これまでにもさまざまな推測が公表されています。わたしたちも2020年の警察統計について独自の分析を試みた結果、この年の自殺についていくつかのことに気付きました。
　まず、自殺死亡が増加したのは2020年の後半に入ってからであることは、よく知られています。詳しく見ると、この年の上半期（6月まで）に自殺死亡数が前年比10%以上増加したのは3県で（ここでは県名を挙げません）、しかし下半期（7月以降）になると45都道府県で前年比10%以上の増加がみられたのです。
　大災害の被災地では、被災直後には自殺増加が観察されず、しばらく経ってから増加することがよくあります。これとの類似性から、COVID-19の影響がこの年の下半期になって自殺を増加させたのではないかとか、そこに有名人の自殺が重なってインパクトを与えたのではないかと推測する意見もあります。
　しかしよく考えて見ると、上半期に既に自殺が増加していた3県で、「他県より早くCOVID-19の影響が県民に及んだ」ということはなさそうです。有名人の自殺が続いたのは7月以降なので、その影響も考えられません。では、もっと別の理由によって、上半期から自殺が増えていたのでしょうか？
　また、全国的にはこの年に、男性の自殺は減ったが、それを上回る女性の自殺の増加が見られたわけです。しかし実は、47都道府県のうち6県では男性の自殺も増えていました（このうち2つは、上半期から自殺が10%以上増加した3県と重なります）。そして全国で見れば、男性の自殺死亡数はなお女性の2倍です。全国統計で「男性は減ったが女性は増えた」という部分だけ表面的に見たのでは、何かを見落とすことになりかねません。
　さらに、警察統計では自殺の動機も推定しています。もし2020年の自殺の増加がコロナ禍による雇用や経済への影響だとすれば、動機として「経済・生活問題」や「勤務問題」が増えそうに思えますが、実はこれらの件数は前年より減少していました。47都道府県のうち年間自殺死亡数が10%以上増えた8つだけを見ても、2020年に「経済・生活問題」「勤務問題」を背景とする自殺が増えたわけではありません。これはいったい何を意味するのでしょうか？
　一方、都道府県によっては「学校問題」「男女問題」などが前年比で10倍にもなったところがあり（決して人口や自殺死亡数の少ない県ではありません）、この地域では動機を推定する基準が変わったのではないかと疑いたくなります。もちろん自殺統計に少し詳しい方であれば、動機の推定が暫定的なものであること（真の動機とは限らないこと）を知っていますが、そうでないメディアや行政官がこれらを過剰解釈してしまわないかと心配です。
　以上からわかるように、自殺死亡統計を表面的にしか理解していないとミスリーディングをしてしまう危険がありますが、注意深く見れば何か重要な示唆を得られる可能性もあります。また既遂者の統計だけでなく、救急車搬送された自損例の統計や、病院を受診した自殺未遂者の統計まで合わせてモニタリングできれば、いっそう詳しいことがわかる可能性もあります。
　そこでぜひ、都道府県ごとの自殺対策推進センターでは、各地域の自殺関連統計のモニタリング体制を構築してほしいと思います。同時に国（の委託を受けた法人？）は地方から求められなくとも、少なくとも都道府県別の詳しい自殺統計を自動的に提供する体制を確立すべきである、ということを強調したく思います。

　新型コロナ第6波の襲来で憂鬱に囚われるかた、気持ちが投げやりになってしまうかた、たくさんおられると思います。それでも、多くのかたはため息をつきながら、「何とかやるしかない」と頑張ろうとされていることと拝察しますが、どうにも頑張ることができないかた、力が尽きてしまいそうになっているかたがたくさんおられるはずです。これをお読みになっているかたは、周囲の気になるかたに目配りをしていただければと思います。
　新型コロナ感染症以前から、毎年、大規模自然災害が続いていました。そのたびに思っていたことですが、「地域が大きな危機に晒されると、メンタルヘルス不調や精神的な病気に陥る人が増え、そして遅れて自殺が増えていく」ということがわかっているはずなのに、それにもかかわらず、いつもその都度、行政の自殺対策がストップしてしまいます。新型コロナ感染拡大下でも同じことが起きています。私が居住し働いている地域もそうですが、私の場合、道立医科大学の精神科の責任者であり、かつ自殺対策に注力をしている立場なので、こちらから行政に対して具体的な自殺対策企画を提案し、「行政になるべく負担をかけないように、私たち大学精神科のほうで企画・運営・実働をしますから・・」などとお伝えして実働に入りました（自殺未遂者ケアに取り組む3病院の連携、行政職員のゲートキーパー・トレーニング、大学生のメンタルヘルス支援の3本）。これとて、3回目のおしかけ提案でようやく稼働し始めたところです。皆様の地域ではどのようになっているのでしょうか。災害医療や災害地への行政職員派遣と同じように、自殺対策も並行して、例えば、孤立・孤独対策と共同で強化されたりすればよいのですが。このことは、さまざまな機会に日本の社会や行政施策における問題だと発言してきましたが、何も変わる様子がないので、もっと多くのかたとの問題意識の共有や提案が必要なのだと感じています。
　少し話がずれてしまうかもしれませんが、保健・医療・福祉の専門職の方を対象としたゲートキーパー・トレーニングをしていて思うことは、「日本の自殺問題の実状」や「自殺の危険因子」、「自殺対策の基本」、「取り組み事例」のような基礎的な話は、それぞれの専門教育（卒前教育）の段階で済ませておいて欲しいということです。ゲートキーパー・トレーニングを始めた、今から17，8年前は、専門職ではないかたと専門職とで内容を分け、専門職用にはやや難度を上げていましたが、すぐに内容を分けることをやめてしまいました。というのも、失礼な言い方になりますが、専門職の方の多くは、自殺問題の実状についても自殺企図者の心理や危険因子についてもほとんど知識を持ち合わせていないので、教育において専門職も非専門職もないことにすぐに気づいたからです。自殺は、10代から30代の死因の首位で、40代でも第2位、50代前半では第3位です。日本の公衆衛生上の最大課題の一つであるのにもかかわらず、いまだに、保健・医療・福祉専門職教育において教育コア・カリキュラム（必ず教えなければならない事項）に「自殺予防教育」という文言はありません。自殺対策基本法、自殺総合対策大綱をもつ高自殺率国・日本において、専門職教育をこのような状況のままにしておいてよいのでしょうか？
　他方で、日本の地域自殺対策を詳細に見てみると、熱心に自殺対策に取り組む行政や行政職員が顕著に増えていることも事実です。そうした方々に対する研修事業に参加すると、5，6年前までは、「どこから何をしたらよいのか」という方々がほとんどでしたが、最近では、積極果敢に直接的な対人支援事業を開始した行政が徐々に増え、受講する行政職員の課題意識、質疑もかなり具体的なものとなっています。かなり積極的なところと、そうでないところとで二極化傾向はあるものの、積極的な地域が他地域を引っ張っていくことも含めて今後に期待をしています。
　感染拡大状況においては、困窮しているかたへの迅速な対応が必要です。また一方では、自殺対策の土台を固める対策も必要です。今年は、自殺総合対策大綱の改定の年にあたります。おそらく改定案ができれば、パブリック・コメント募集が発信されると思います。上記の専門職教育に関する問題意識と対策については、かつて、私自身、パブリック・コメントで訴えましたが取り上げられませんでした。私はまた同じことを訴えるかもしれませんが、このコラムをお読みのかたは、皆様個人個人の問題意識に基づいて思うところを意見・提案として上げていただきたいと思います。奇しくも足掛け3年にも及ぶ感染拡大により、自殺対策に何が必要かという問題意識は、以前よりも具体化し、深化しているはずです。

　コロナ禍という言葉が使われてから丸二年が経ちます。思い起こせば2020年4月に1回目の緊急事態宣言が出されて以降、飲食業やホテル・観光業、交通産業など内需型サービス業と呼ばれる業種が経済的に大打撃を受けてきました。経済状況の悪化が自殺を誘発するのではないかと当初から懸念されていましたが、果たして2020年7月に自殺者が急増し同年10月にはひとまずのピークを記録しました。2020年6月から10月のたった4ヵ月で自殺者は40％も増えました。男女別で見ると、男性は24％増、女性はなんと73％増と女性への影響が深刻です。
　コロナ禍で若者の自殺が増えているという報道もありました。10代の自殺者数は2019年から2020年にかけて18％増加しました。20代では同じ期間に19％増です。10代の自殺者数を性別に見ると、男性が2019年から2020年にかけて6％の増加であるのに対し、女性では44％もの増加になっています。コロナ禍での自殺の増加は女性と若者に多いことがわかります。先の経済問題と重ね合わせると、内需型サービス業の不況が、そこで非正規雇用で働くことの多い女性や若者に負の影響をもたらしていることが容易に想像されます。
　コロナ禍の負の影響は経済問題だけではありません。コロナ感染の恐怖が日常生活に不安感をもたらしますし、感染対策の「自粛」が孤独や孤立感を強めてしまうことは想像に難くありません。家族と同居していても、家事負担の増大や、それまでさまざまな問題をはらんでいた家庭でドメスティック・バイオレンスや虐待が増えてしまうことが懸念されます。経済問題以外でも女性や若者へのストレスが大きいと考えられます。
　コロナ禍で増える自殺に対して「コロナ関連の自殺」という総称が当てられることがあります。確かにわかりやすい表現ですが、「コロナ禍でつらくなって、自殺が増えてるんだろうな」という理解でとどまってしまうことが心配です。「コロナ自殺が増えている。だからなんとかしないといけない」と社会に警鐘を鳴らすのにはわかりやすい表現が役立ちますが、その理解だけでは具体的な自殺予防策につながりません。コロナ関連のストレスがどのようにして自殺につながっているのかを知ることが大切です。そこに少しでも迫るため、当学会常務理事会が2020年11月から調査計画を練り始め、2021年5月から8月にかけて実施しました（協力のお願いや倫理委員会審査などで実施までに時間を要しました）。日本精神科病院協会、日本精神神経科診療所協会、日本いのちの電話連盟の協力を得て、支援者に現状を伺うアンケート調査を行いました。そして、その結果は2021年9月の第45回日本自殺予防学会総会（大塚耕太郎大会長、オンライン開催）で発表されました。
　希死・自殺念慮や自殺行動など自殺関連事象に関係すると思われる要因として一番多い回答は失業や経済困窮ではないかと個人的には予想していました。しかし、調査の結果、最多は「孤立・孤独感」で、全体の75％を占めていました。孤独・孤立感が自殺行動につながりやすいことはbeforeコロナの時からすでに知られていましたが、コロナ禍の今も、現場の支援者が遭遇する自殺関連事象の関連要因として一番多かったのは孤立・孤独感だったのです。孤立・孤独感の重要性をあらためて認識させられました。ちなみに、「経済困窮」は70％で第2位、「失業」は55％で第3位、「精神疾患の悪化」は50％で第4位でした。重複回答可の回答形式でしたから、オーバーラップしている事例が多いと思われます。経済困窮や失業が孤立や孤独感を強める場合があるのでしょう。経済困窮や失業など経済問題への対策は社会的な事業に分類されるわけですが、その実施の際には孤立や孤独感を和らげるような配慮も大事だと思います。さまざまなソーシャルサポートが作られることは大変望ましいことなのですが、「仏作って魂入れず」になってはいけないと思います。
　米国の心理学者のジョイナーたちはbeforeコロナの時代に自殺未遂者の調査から、自殺行動に関連する心理的要素として「所属感の減弱」と「負担感の知覚」を見出しました。これを引用して私は「疎外感」と「お荷物感（自分が周りのお荷物になっているという意識）」が自殺の危険因子であると言い続けてきましたが、孤立・孤独感という視点であらためて見てみると、疎外感はまさに孤立・孤独感に該当しますし、お荷物感も孤立や孤独に結びつきやすい心理だと再認識しました。ジョイナーらの知見は孤立・孤独感とも言い換えることができそうで、それがコロナに関わらず自殺の危険因子であり続けているのだと思います。そして、コロナ禍の恐ろしいところは、私たちの間に孤立や孤独感を広げ、深めているところです。今こそ、自殺予防の観点から、孤立・孤独感の問題に取り組む学際的な研究や活動が必要だと思います。
　ここで少し冷静な目も必要です。孤立し、孤独感に苛まれる人が皆自殺するわけではありません。したがって、孤立・孤独感を和らげるような社会全体への働きかけを行うと同時に、自殺関連事象を呈するようなハイリスク者へのケアを考え、実践する必要があるのです。自殺既遂者も未遂者もともに最終段階では多くの人が何らかの精神科診断がつく状態であったことが見出されています。だから、精神科医療はこれからも頑張り続けねばなりません。しかし、自殺ハイリスク者のケアは精神科医療だけで完結できるものではありません。個人の孤立・孤独感に取り組む多職種の連携が必要になります。多職種が集う当学会で連携について引き続き考えていきたいと思います。
　2021年はコロナ禍だけではなく、痛ましい出来事も少なくありませんでした。有名人の自殺もありました。心よりご冥福をお祈り申し上げるとともに、メディア関係者には報道に際して十分にご配慮くださいますようあらためてお願いいたします（当学会ホームページにも留意点を掲載しています）。また、12月には大阪のクリニックで言葉を失うほど凄惨な事件が起こりました。犠牲者の方々のご冥福を心よりお祈り申し上げるとともに、関係者の方々にお悔やみを申し上げます。この事件は拡大自殺とも言われています。他害行為は決して許すことはできません。ご遺族にとっては、他害行為に至るいかなる理由も許されるものではないと承知しています。しかし、社会全体としては拡大自殺に至る理由を知り、対策を考える必要があります。ここでも学際的なアプローチが必要だと思います。
　孤立・孤独感の問題に限らず、自殺予防には学際的な多職種連携が不可欠です。当学会はいろいろな人たちが集まる場でありましたし、これからもそうあってほしいと思います。そして、プラットフォームとしての役割を強化していきたいと思います。2020年、2021年と2年続けてコロナ禍のために対面式のリアルな総会（年次学術集会）を行うことができませんでした。2022年は熊本大学保健センター教授の藤瀬昇先生が大会長をお務めくださり、9月9日～11日熊本で総会が開催される予定です。コロナが落ち着き、多くの方々と熊本でリアルにお会いできることを心から願っています。熊本大会の成功と学会の更なる発展のために皆様のお力をお貸しください。心よりお願い申し上げます。

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、未遂者支援のエッセンスを短時間で学習できる研修会です。さまざまな職種の方が参加できます。
詳しくはこちらをご覧ください。

日本うつ病学会 自殺対策委員会企画研修会
「自殺が生じた後のケア：患者を失った医療者、同僚を失った勤労者のケア」
事前登録が必要です。登録案内は、5月下旬以降、第18回日本うつ病学会総会HPにて掲示される予定です。

大塚耕太郎　（日本自殺予防学会事務局長・常務理事）
岩手医科大学医学部神経精神科学講座/災害・地域精神医学講座，岩手県こころのケアセンター

　令和3年3月11日、東日本大震災津波と福島第一原発事故から10年が経ちました。震災によって亡くなられた方々とそのご遺族に対し、深く哀悼の意を表しますとともに、被災された方々と家族や関係の皆様、そして被災による影響をうけ困難な生活を余儀なくされた方々にこころよりお見舞い申し上げます。また、復興支援にご尽力されてきた関係各位の皆様にこころより敬意を表します。私自身も深刻な医師不足に直面する岩手県で、発災よりこれまでこころのケアに携わってきました。これまでご支援賜りました方々へ心より感謝申し上げます。
　東日本大震災津波の被災地では深刻な自殺の危機に直面する方々への支援が重要であり、平成24年8月に閣議決定された自殺総合対策大綱の当面の重点施策において、大規模災害における被災者のこころのケア、生活再建等の推進として位置づけられ、被災地での自殺対策が推進されてきました。
　被災当初から岩手県沿岸は医療資源、社会資源とも不足し、地域の支援は長期間にわたって困難に陥ることが想像されました。自殺総合対策大綱において被災地のこころのケアや生活再建なども自殺対策と位置づけていただいたことは、被災地での支援に大きな支えとなり、当時の内閣府の自殺対策推進室やそれにかかわる多くの方々のご尽力がありました。また、こころのケアや生活支援、健康支援など多くの支援ですが、復興庁や厚生労働省など関連省庁、関係自治体等の働きかけと現場の従事者の献身的な活動のおかげで、強大な災害支援が10年にわたって推進されました。
　被災された方々は、この10年間、避難所から仮設住宅、災害公営住宅や自宅再建への移動、また地元を離れることを余儀なくされ、さらに復興への期間が延長している状況下において、時間の経過とともに医療費、経済的自立、高齢化など、現実的な生活の様々な困難を抱え、持続的なストレスにさらされてきました。
　ようやく住居が確保され、インフラが整備されてきました。しかし、被災地の復興はまだ途上です。暮らしを回復するには至っていない方もおられます。地域が安心できる居場所となり、被災者が落ち着いた暮らしを送ることができるようになるには、まだしばらく時間がかかることが想定されます。たとえば、住民同士の繋がりが減弱し、地域との結びつきの希薄さ、孤独などの問題は、インフラが整備された後にも継続しております。加えて、被災地で働く自治体職員や復興関連業務従事者、対人援助職等の勤労者のストレスが続いていることも深刻な問題です。
　このように、長期にわたる心身の健康問題が想定され、さらにコロナ禍においてはお互いのつながりが減るため、被災地でも健康問題リスクがさらに高まりました。災害後の現実的な社会的援助があることは生活状況やメンタルヘルスに関連するため、長期的な視点で対人支援と健康づくりの支援が必要です。住民が安心して暮らせるようになるために、地域と連携した活動が必要となり、復興支援が継続されることが最重要課題となります。たとえば、相談対応や健康づくり推進，相互交流・支援を深化させ、健康格差へ配慮する視点が求められます。そして、ハイリスク者ケアや、健康づくりをとおした周囲の理解の深化、地域の支援体制の強化が求められます。見守りや、コミュニティ形成や実務者派遣、被災者の救済制度など様々な支援活動もなお一層重要になります。岩手県沿岸でも東日本大震災追悼行事が開催され、地震発生時刻の14時46分に防災無線のサイレンが被災地に鳴り響く中、亡くなられた方々のご冥福をお祈りし、黙祷が捧げられました。被災地の方々はこの10年、想像を絶する苦難の連続であったと思います。復興を通した歩みが本日を区切りとするのではなく、通過点としてさらに推進されていくことを願っております。
　最後になりますが、日本自殺予防学会の張理事長、河西副理事長をはじめとした学会の皆様方にも、温かく支えていただき、感謝の念はつきません。そして、全国の自殺対策に関わられる方々や被災地支援や自殺対策に関わる皆様方のご健勝をお祈り申し上げます。

一般社団法人日本自殺予防学会・日本自殺予防センターの主催で、オンラインシンポジウム「コロナ禍における自殺予防」を開催します。

参加費無料・お申込みは不要です。配信期間中に下記詳細の講師ごとのタイトルをクリックし、動画リンクからご覧ください。　※公開は終了いたしました

※

YouTubeが開きます。関連動画や広告等は本学会とは関係ないものもございますので、ご了承ください。

＜詳細＞

動画配信期間：2021年3月8日（月）～3月21日（日）
対象：学会員・医療関係者・行政関係者など自殺対策に関心のある方
申込：不要

プログラム：
趣旨説明（1分19秒）
大塚耕太郎（岩手医科大学医学部神経精神科学講座教授）

①

自殺予防はじめの一歩 ～自殺予防はみんなの仕事～ （28分30秒）
張賢徳（一般社団法人日本自殺予防学会理事長／日本自殺予防センター長／帝京大学医学部付属溝口病院精神神経科教授）

②

コロナ禍における自殺者数の推移～2020年の統計から～ （19分20秒）
森山花鈴（南山大学社会倫理研究所／法学部法律学科准教授）

③

コロナ禍の自殺予防支援者、医療従事者の支援 （18分32秒）
太刀川弘和（筑波大学医学医療系臨床医学域災害・地域精神医学教授）

④

「新型コロナウイルス問題」と向き合うメンタルヘルス活動：これからの自殺対策のために （15分17秒）
影山隆之（大分県立看護科学大学看護学部精神看護学研究室教授）

⑤

COVID-19と自殺未遂者 （24分46秒）
衞藤暢明（福岡大学医学部精神医学教室講師）

お問合せ
一般社団法人日本自殺予防学会事務局
jasp-post[at]as.bunken.co.jp （[at]を @ に変えて下さい）

※

一部、第40回日本社会精神医学会でのシンポジウム2（S2）「コロナ禍における自殺予防」の内容を転載してお送りします。

※

今後も講演者・演題・配信期間の変更の可能性があります。

※

配信動画の録画、録音、スクリーンショットはご遠慮ください。

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、未遂者支援のエッセンスを短時間で学習できる研修会です。さまざまな職種の方が参加できます。
詳しくはこちらをご覧ください。

一般社団法人日本自殺予防学会・日本自殺予防センターの主催で、
2020年9月13日（日）にオンライン（ZOOM）イベント・シンポジウム
*「つながれない」時代の自殺対策 ～ウィズコロナをどう生きるか～ *
を開催します。
（共催：一般社団法人日本いのちの電話連盟・島根大学医学部・南山大学社会倫理研究所）

このたび、日本自殺予防学会は設立50周年を迎え、新たに自殺対策の実践に取り組む日本自殺予防センターを立ち上げました。
本シンポジウムでは、日本自殺予防学会やいのちの電話のこれまでの歩み、日本自殺予防センターの活動、最新の自殺研究、ウィズコロナにおける自殺対策や医療従事者支援など、幅広い情報をお伝えします。
参加無料となっておりますので、ご関心のある方はぜひご参加ください。

＜詳細＞

開催日時：2020年9月13日（日） 14:30～17:30（休憩時間：15:30～16:00）
開催方法：ZOOMを利用
費用：無料
対象：日本自殺予防学会会員・医療関係者・行政関係者など自殺対策に関心のある方 300名　500名　1000名（さらに定員を増やしました）

プログラム：

第1部（14:30～15:30）
　自殺の現状とこれからの自殺対策（司会：影山隆之）
　　日本自殺予防学会の歴史と今後の展望（張賢徳）
　　いのちの電話の活動の現状（堀井茂男）

第2部（16:00～17:30）
　ウィズコロナにおける自殺対策（司会：森山花鈴）
　　これまでしてきたこと・これからすべきこと（河西千秋）
　　地域における自殺対策（大塚耕太郎）

　医療従事者支援と自殺未遂者支援（司会：川島義高）
　　医療従事者のメンタルヘルスをどう維持するか（太刀川弘和）
　　COVID-19感染症の流行と自殺企図・自傷行為および精神保健の問題（稲垣正俊）

参加申し込み：2020年9月6日（日）　9月10日（木）　9月11日（金）正午（再度、締め切りを延長しました）までに、
https://forms.gle/gtdGy4MV8dZpmX8o6
（もしくはポスターのQRコード）
よりお申し込みください。定員に達した場合は参加をお断りする可能性がございます。

お問い合わせ先：日本自殺予防学会広報委員会
jasp.renraku[at]gmail.com（[at]を @ に変えて下さい）